不動産投資を始めるには、自己資金はいくら必要？

不動産投資をするために必要な自己資金とは？

これから不動産投資を始めたいと考えている方にとって、自己資金をどのくらい用意するべきか、というのは悩みの種ですよね。物件全額分溜まるまで待っていたら何年もかかってしまうけど、自己資金0では流石に始められないし・・・一体いくら自己資金を用意すればいいのか、悩んでしまいますよね。今回はそんなお悩みの方に向けて、一般的に必要とされる自己資金の額について解説をしていきます。

自己資金はいくら必要？
自己資金の内訳は？
自己資金0でも不動産投資は可能？

POINT

01

自己資金はいくら必要？

不動産投資を行うために必要な自己資金は、一物件あたり物件価格に対して15～30％程度の自己資金があると安心です。この15～30％という数字の根拠は、物件購入時のローン審査の通りやすさ、諸経費を含めた上で15～30％あると大体は問題なく不動産投資がスタートできます。
POINT

02

自己資金の内訳は？

自己資金の内訳は主に、物件購入時の頭金と諸経費となっていて、頭金は物件価格に対して10～20％程度、その他諸経費は物件状況にもより異なりますが、4～10％程度です。そのため手元にあると安心な自己資金は15～30％程度持っておくと、不動産ローンとのバランスも取れ初心者でも安心して投資を始めることができます。
ただしこの数値はあくまで目安であって、必ずしも全員に当てはまるものではありません。精神的な負担を減らしたいから自己資金がある程度溜まってから始めたいという方もいらっしゃいますし、15％以下の自己資金で投資を始める方もいらっしゃいます。
POINT

03

自己資金0でも不動産投資は可能？

極端な話ですが、自己資金0でも不動産投資は可能か、ということですが、結論から申し上げると可能です。ただし、自己資金0のケースは稀で、金融機関によりますし、中でもお付き合いの深い方や企業といった方に限られてきます。

【安易なローンは危険！　投資は計画的に行いましょう】

自己資金が少ないと不動産投資の投資効率は上がり、一見いいようにも見えますが、ローンを組むということは借金をするということでもありますので、安易に始めてしまうのは大変危険です。月々の支払や購入予定の物件がどのくらいの利益を出せるのか、などしっかりと計算した上で物件にかける自己資金を決めていきましょう。

弊社では個人の経済状態に応じた不動産投資の運用について、寄り添いお客様にとって一番いい提案をさせていただきます。不動産投資を始めたいと考えている方は、是非お気軽にご相談ください。

Inquiry

お問い合わせ

お問い合わせはこちらお問い合わせはこちらお問い合わせはこちら

不動産投資の購入・運用・売却に関するご相談

戸建・マンションの売却についてもこちらかご相談頂けます。

株式会社ダイムラー・コーポレーションのこだわり

将来を考えて挑戦したいお客様を横浜で後押しします！

確実に資産拡大を目指す不動産の売却を徹底的にサポート

老後2,000万円問題など、将来の様々な不安のために長期的な資産形成を今からでも始めたいとお考えの方はいらっしゃるのではないでしょうか。自宅で過ごす時間が増えて住宅の需要が高まっている今だからこそ初めての投資への挑戦をお考えの方や、訳あり物件や再建築不可、狭小地など一筋縄では難しい物件についてお悩みの方に向けて、お客様のご要望やお悩みに寄り添ったロジカルな提案を行ってまいります。

アメリカのプロパティマネジメント最高峰の資格である「CPM(米国認定不動産経営管理士)」「CCIM(米国認定投資顧問)」のほか、宅地建物取引士などの資格を取得している、不動産売却や資産運用のプロフェッショナルが徹底的にサポートいたしますのでぜひ気軽にご相談ください。

Access

アクセス

株式会社ダイムラー・コーポレーション（横浜本社）

住所	（横浜本社）〒231-0015 神奈川県横浜市中区尾上町6-87-1 Google MAPで確認する
電話番号	045-680-6665 045-680-6665
フリーダイヤル	0120-14-6665
FAX番号	050-3588-4407
営業時間	10:00～19:00
定休日	水曜日
最寄り駅	JR根岸線・京浜東北線「桜木町」駅徒歩5分／市営地下鉄「桜木町」駅徒歩4分 JR根岸線・京浜東北線「関内」駅徒歩7分／市営地下鉄「関内」駅徒歩5分みなとみらい線「馬車道」駅徒歩8分
免許	宅地建物取引業国土交通大臣（3）第8111号不動産投資顧問業国土交通大臣一般第1261号小規模不動産特定共同事業者神奈川県知事第3号
代表取締役CEO	大村昌慶
設立日	2007年11月1日
資本金	1,000万円
加盟団体	(社)神奈川県宅地建物取引業協会 (社)東京都宅地建物取引業協会 (社)全国宅地建物取引業保証協会 (社)首都圏不動産公正取引協議会 (財)東日本不動産流通機構東京宅建政治連盟東京都不動産協同組合全国賃貸不動産管理業協会一般社団法人不動産テック協会
取引金融機関	三井住友銀行／りそな銀行／埼玉りそな銀行／三菱UFJ銀行／みずほ銀行 SBJ銀行／オリックス銀行／三井住友信託銀行／横浜銀行／東日本銀行／静岡銀行／静岡中央銀行／千葉銀行／きらぼし銀行／第四北越銀行／大光銀行関西みらい銀行／横浜信用金庫／多摩信用金庫／西武信用金庫／JAバンク
グループ会社	株式会社ダイムラー・エステート事業内容：賃貸不動産管理事業・レンタルオフィス事業・保険事業（旧社名：株式会社ディーフロント）設立：2013年10月24日 Daimlar International Investment Limited 事業内容：海外投資事業・海外不動産投資事業